新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、多くの企業でテレワークが導入され、商談などもオンラインが主流となりました。またオンライン上の業務が増えたことで、企業のデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）も急激に進み、アフターコロナの働き方改革に好影響をもたらしています。
今回は、木村情報技術株式会社が20～50代のビジネスパーソンに聞いた「企業のDXとウェビナー」に関する調査をご紹介致します。
【3⼈に1⼈が⾃社のDXは進んでいると回答！？】
企業のDXが進んでいるかという問いに関しては、約3⼈に1⼈(41.2%)が「進んでいる」と回答しました。コロナ禍でオンライン上で完結する業務が増えたことが、DXを拡⼤させる⼤きな要因になりました。
しかし、「⾮常に進んでいる」と回答した数が全体の5%にも満たないところから、まだまだ課題が残されていることが分かります。
【働き⽅に変化があった約6割がオンライン会議を導⼊！？】
新型コロナウイルスの感染拡⼤は企業の働き⽅に⼤きな影響を与えました。政府もテレワークや時差出勤を呼びかける中で、企業の「働き⽅」にはどのような変化があったのでしょうか？
今回の調査では、感染拡⼤後に働き⽅に変化があったビジネスパーソンの約3⼈に2⼈（59.3%）が社内の会議や打ち合わせがオンライン化したと回答。また、約2⼈に1⼈がテレワークが導⼊されたと回答し、これまでの働き⽅が⼤きく変化していることがわかりました。
冒頭でお伝えした通り、商談や発表会・記者会⾒などもオンラインが主流になっています。オフラインと⽐較し「オンラインの⽅が良い」と答えたのは、商談(69.4%)、発表会・記者会⾒(71.4%)となりました。
オンラインの⽅が良いとする理由で、最も多く挙げられたのは、同率で「遠隔地との通信ができる(67.5%)」と「移動時間が短縮ができる(67.5%)」でした。
厚⽣労働省が新型コロナウイルスを想定し公表した「新しい⽣活様式」でもテレビ会議の導⼊が推奨されていることから、アフターコロナでもオンラインを⽤いた商談や発表会・記者会⾒が今後も増え続けるかもしれません。
新型コロナウイルスの影響により、私たちの生活様式は大きく変化しました。
このことは、ビジネス界に大きく影響しており、今後もDXに変化する動きは高まっていくでしょう。
【調査概要】
調査対象 ：20代～50代以上の全国の男女369人（ビジネスパーソンのみ）
集計方法 ：インターネット調査
調査期間 ：2021年6月30日～7月5日
※調査結果の数値は小数点第２位以下を適宜四捨五入して表示しているため、積み上げ計算すると誤差がでる場合があります。
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000066.000006034.html
