世界の食料品のオンライン販売や配達サービスのe-コマースが、活発になり、過熱気味になった。2016年2月17日
By Ed Ballard、WSJ
HelloFreshのフード・ボックスの写真
Blue ApronやHelloFreshといった、食料品サービス会社が、調理した食料品や食材を、10ドルから15ドルで、オンライン販売し、配達するサービスの提供を開始した。
食料品をオンラインで販売し、食料品や食材をフード・ボックスで家庭に配達している、世界の食料品販売会社の売上は、2014年の12億8000万ドルから、3億7000万ドル増え、16億5000万ドルになった。
食材宅配サービス市場への新たな参入者で、食料品のe-コマース業界の競争が激化し、既存の食料品販売会社が、プレッシャーを受けている。
2015年の１年間における、世界の食料品販売会社の、最も大きな、e-コマースの売上は、農業の巨人、Cofcoにより支持されている、中国のオンライン食料品販売会社、Womaiによる、2億ドルであった。
2015年に、世界で２番目に大きな、e-コマースの売上を上げた、食料品販売会社は、ニューヨークのBlue Apronで、1億3500万ドルの売上があり、３番目は、ベルリンの食料品販売会社、HelloFreshで、1億2600万ドルの売上があった。
世界21ヵ国に展開された、食料品のオンライン販売ビジネスに関わっている、食料品販売会社の数は、137社であった。
AgFunderによると、世界の食料品販売会社は、2015年に、あらゆる種類の農業技術により上げられた売上の36%を占めていたという。
この食料品のオンライン販売分野における、世界の投資は、499取引で、投資額は、2014年における、23億6000万ドルから、２倍近くの、46億ドルに増えた。
農業技術会社と、潜在的な投資家をマッチングさせる、AgFunderは、農業をより効果的にする方法、ロボティクス、および、データ収集が、今後の投資における、より良い、長期的な賭けであると予測した。
世界の取引の58%を占める、米国以外の国において、投資の注目に値する増加があった。
2015年に、中国とインドは、食料品のオンライン販売における、e-コマースが、世界で最も多い国であった。
インドだけで、51取引を占める、食料品のオンライン販売の、e-コマース以外では、インドの農業技術会社、Jain Irrigation Systemsのe-コマースは、1億2000万ドルになり、中国の商用ドローンのサプライヤ、DJIのe-コマースは、7500万ドルになった。
インドと中国における、農業革新の必要性で、インドと中国の両国は、今後、数年間に、世界の農業技術センターとして、良い位置につけるかもしれない。
