ゲイはビジネスに有利?同性カップルをめぐるアメリカ経済の動き

 レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー(以下LGBT)として生きることはもはやタブーではない。ドラマ、映画、コミックの中にでさえ登場する。若者にとっては魅力のある“個性”なのだ。

 経済だって無視するわけにはいかない。アメリカの人口の内900万人がLGBTだという報告がある。彼らを取り込めば大きな利益を見込めるのだ。アマゾン、マイクロソフト、スターバックス、ナイキなどの大企業が同性婚を支持している。またLGBTの人間を積極的に雇う企業もある。なぜなら彼らは企業の動きに敏感であり、学歴が高い傾向があると言われる。また保険会社も彼らを歓迎している。それは彼らが自分のパートナーの健康のために税金を納め、信用があるからだ。彼らの及ぼす影響の大きさを考えれば、どの企業も率先して優遇する。それが今のアメリカ経済の動きなのだ。しかし誰もが賛同しているわけではない。いまだ根強い保守派の人間は同性婚を認めない。この騒動に関してニューヨーク市長マイケル・ブルームバーグはファストフード店社長を支持。だが「この騒動に政治的介入は必要ない」とも述べた。

 こういった経済の動きがあるものの、自分がLGBTだと周囲に告白して、恩恵を受けられることばかりではない。隠し通して告白しないよりも告白する方が自尊心を高くし、抑うつ気分が少なくなると言われている。けれど周りのサポートがなければうまく行かないのだ。告白すれば、いいことも悪いことももちろんあるだろう。告白することは自己満足のためではない。その告白が他に悩んでいる人の手助けになっているのだ。

 *画像は『igosso 画像検索』http://www.igosso.net/se.cgi?q=same+sex+kiss+inより

『flickr』http://www.flickr.com/photos/perspective/7707994460/を引用しました。

写真権利者  Elvert Barnes

映画、依存症、英語、アメリカ文化について研究しております。ホームページでは気ままにTIME誌の記事を訳していたり、海外ドラマに解釈をつけたりしています。

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